不動産投資用の物件はもちろん収益が出たほうが良いので、立地や間取りなど1つひとつの条件を慎重に選ぶ必要があります。
なかでも物件を選ぶときに意外と迷うことが多いのが新築と中古、どちらがいいのかという点です。
今回は、不動産投資を行う上で築年数は何年までがいいのか、中古を選ぶ上での注意点などをご説明します。
不動産投資用の物件を購入する場合に築年数は何年までが良い？
不動産投資を目的に購入する中古物件は築年数が何年までの物件が良いのか、築年数ごとにいくつかに分けてご紹介します。
まず、築年数が10年未満の比較的新しい物件は、まだ物件も綺麗な状態ですが、年数が経つにつれて物件の価格は下がってくるので注意が必要です。
次に築20年前後の物件ですが、このくらいの築年数の物件は価格がある程度下がったところで落ち着いており、家賃が大幅に下がるようなこともなく、安定した運用ができるのが特徴です。
しかし、物件によっては大規模修繕が必要となるくらい建物が劣化してしまっていることもあるので、良い物件を見極める必要があるでしょう。
最後に築年数が30年以上の物件は、物件価格がほぼ底値まで下がっていますので手ごろな価格で購入できますが、同時に建物の老朽化も進んでいますので、リフォームなどが必要になる場合もあります。
以上のことから、不動産投資を行う上では築年数が10年～20年くらいの物件がおすすめです。
不動産投資用の物件で築年数が古い物件は耐震基準の確認が必要？
耐震基準とは、大きな地震が発生しても倒壊などの恐れがない住宅を建築するために建築基準法で定められた基準のことで、現在の耐震基準は1981年に定められたものです。
1981年以前の旧耐震基準は「震度5程度の地震に耐えうる住宅」という基準でしたが、新耐震基準では「震度6強～震度7の地震でも倒壊しない」と、地震のリスクにしっかり耐えられる住宅であることが求められるようになりました。
築年数が30年前後の物件では、「新耐震基準」をクリアしているかどうかを確認するようにしましょう。
不動産投資用に築年数の古い物件を購入する場合の注意点とは？
築年数が古い物件で不動産投資を行うときには、事前に確認しておくべき注意点がいくつかあります。
物件と検討するときには、まずは利回りをしっかりと計算して、その物件が投資対象としてふさわしいかどうか見極めるようにしましょう。
あまりに築年数が古い物件では建物の劣化や老朽化に伴い、リフォームやリノベーションが必要となり、想定以上の修繕費がかかることもあります。
管理費や修繕積立金が適切に徴収され、管理や維持に使用されているかも確認すると良いでしょう。
まとめ
不動産投資を行う上で、中古は新築と比べて手ごろな価格で購入できますが、築年数によっては、メンテナンスやリノベーションが必要となります。
専門的な知識が必要になることもありますので、信頼のできる不動産の専門家に相談することも検討すると安心でしょう。
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