「不動産投資を始めようと考えているけれど、失敗しないか不安」このように不安な気持ちを抱えている人は多くいるでしょう。
投資はリスクがつきものですが、どのようなミスや注意点があるか知っておくことでリスク回避に繋がります。
大阪市内の新築物件に不動産投資しようと考えている人は、ぜひ覚えておきましょう。
新築物件に不動産投資をした際の失敗例とは？
新築物件の不動産投資がおすすめされない理由は、割高物件の多さ、予測が難しい、節税効果が少ない、赤字になる可能性が高いことが挙げられます。
なぜおすすめされないのか、実際の失敗例とともに解説します。
割高物件による赤字
新築物件は、物件購入価格が高額になることがほとんどです。
1億円の物件を購入したものの、利回りが低いことから赤字になる、賃料が下がってしまい物件価格が急降下するということも珍しくありません。
投資用に購入したはずが、毎月赤字になってしまう可能性もあるのです。
予測が難しい
中古物件であれば今までの実績や家賃相場などをリサーチしやすいですが、新しい物件の場合はリサーチ材料がありません。
リサーチできないまま不動産運用が始まると、家賃設定が相場とずれている、そもそも入居者が集まらないという失敗が起こってしまうのです。
節税効果が少ない
新築物件の減価償却期間は、木造22年、鉄骨鉄筋コンクリート造47年です。
マンションはほとんどが鉄骨鉄筋コンクリート造なので、47年かけて減価償却していくことになり、1年ごとの節税効果はかなり少なくなります。
節税を目的に購入、不動産運用したい人にとって、新しい物件は不向きでしょう。
新築物件に不動産投資をする際の注意点とは？
新築物件を購入して不動産投資する場合の注意点は、返済計画、出口戦略を理解しておくことです。
返済計画
通常の住宅ローンと比べ、不動産ローンは金利が高い傾向にあります。
新しいマンションなどは物件価格が高額になることが多いですが、返済期間を長めに設定したり、自己資金を準備しておくことで返済の負担を軽減できます。
出口戦略
万が一入居者が集まらない状況が続いたら、物件価格が急降下したらどうするか、出口戦略をたてておくことはリスク軽減に繋がります。
長期的に投資するからこそ利益がある不動産投資ですが、何が起こるか分からないからこそ出口戦略を考える必要があります。
まとめ
新築物件は人気があると思われていますが、節税効果が少なく、利回りが低いことから多くの失敗に繋がります。
不動産投資は長期的に運用することを前提にしているので、長期的な返済計画や万が一のときの出口戦略をたてることで、リスク回避になるでしょう。
失敗例や注意点を知り、同じことが起こらないように対策しましょう。
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