時代の流れとともに狭小アパートを借りる方が増えており、投資目的で不動産をお求めになる方にとって狙い目です。
今回の記事では、狭小物件とはどのような不動産を指すのか、不動産投資に人気の理由についてお話します。
メリット・デメリットまで含めせて解説していますので、不動産投資をする際の参考になさってください。
不動産投資に狭小物件が人気の理由とは
狭小アパートとは
建坪が10坪ほどの広さの不動産を狭小物件と呼び、駅から近い都心に多く見られます。
具体的にどの程度の広さかといいますと、1畳が1.62㎡になりますので、10坪ですと6畳ほどの間取りになります。
国土交通省の「住生活基本計画」によりますと、単身世帯の場合には25㎡程度の間取りが必要としていますので、狭小物件が国が定める水準よりも狭いことは明らかです。
狭小アパートが人気の理由
これまでは広い家に住みたい方が多くいましたが、時代が進む中で人々の価値観が変化したり、単身世帯が増加していることから狭小住宅に人気が集まっています。
居住スペースにできる限り物を置かないシンプルさを好むミニマリストの増加や、広さよりも通勤に便利な駅近な物件を求める方が増えていることなどが、狭小物件が人気の理由です。
狭小物件に不動産投資をするメリット・デメリットとは
狭小アパートのメリット・デメリットは以下のとおりです。
狭小アパートを選択するメリット
一定した入居率を見込める
都心にある狭小アパートは駅近な場所に建っているものが多く、通勤の便の良さから一定した需要を期待できます。
また、地方の場合には安さをウリにして貸し出せますので、空き室問題を回避できるでしょう。
収益性が高い
1部屋当たりの単価は決して高くはありませんが、同じクラスの建坪の賃貸物件よりも部屋数を多く持てるため、坪単価の収益性が高い点がメリットです。
狭い空き地を有効活用できる
いびつな形の土地や狭い更地を有効的利用して、賃貸物件を建てられる点も魅力です。
青色申告で課税負担を軽減できる
10部屋以上の狭小アパートならば、青色申告をして個人事業主になれるため所得税と住民税の負担を軽減できます。
狭小アパートのデメリット
出入りが激しい
ターゲット層が若者や単身赴任のサラリーマンであるため、退去率が高めという点がデメリットです。
入居者に問題があることも
家賃が安い狭小物件は、経済的に余裕がない方や外国人労働者の入居率が高く、トラブルが起きやすい傾向にあります。
リフォーム費用が高い
家賃収入はそれほど多くないのに、退去時に掛かるリフォーム費用が高くなる場合が多く、経費が高めという点もデメリットの1つです。
家賃が下落する可能性が高い
単身者が入居する狭小物件は、ファミリー層をターゲットにした不動産よりも出入りが激しく、うまく次の入居者が決まらないと家賃を下げざるを得ません。
まとめ
狭小物件は収益性の高い物件ではありますが、不動産によって入居率が異なります。
複数の物件を多角的に検討して不動産投資に適した狭小アパートを選びましょう。
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