日本全国空室に悩んだことのない不動産オーナーはいないかもしれません。それくらい空室は不動産投資にとって最大の悩みの種であるのです。空室が発生すると家賃の手残りの金額が少なくなります。
金融機関からの借入金が残っている場合などは厄介な問題が発生することもあります。つまり家賃収入から借入金を返済することが多いために、空室の発生によりその返済が圧迫される恐れがあるのです。入居者が退去した後、次の入居者がすぐに決まれば問題はありません。しかし空室が長期化することが大きなリスクに繋がります。
空室が長引いた場合の対処法としては、なぜ次の入居者が決まらないのか、オーナーが考えることが大切になります。もし一人で考えてもはっきりしない場合には、アパートの管理会社の担当者に聞いてみるのも一つの手段になります。自分一人で思い悩まずに、身近にいる不動産投資仲間などに聞いてみるのも解決策を探る手段になることもあります。空室リスクを減らすためには、投資用物件を立地の良い場所に購入するのが一番良い手段です。それでも空室に悩まされることがあるのならば、物件をリフォームして魅力的に改造するなどすれば、入居者が決まることもあるかもしれません。
どんなに立地の良いアパートやマンションであっても、空室率が100パーセントを常に維持しているような物件はほぼありません。空室というのは、あって当然であると考えておいた方がリスクヘッジになります。ですから物件にもよりますが、ローン計算などをする場合に、入居率を常に100パーセントで考えることはやめたほうが良いでしょう。常に70から80パーセントの入居率で、立地によってはさらに低い率で考えておくようにします。不動産投資にはリスクはつきものです。中でも空室は、家賃の減少という比較的大きなダメージになってしまいます。このリスクを低く出来るのは、オーナーの裁量にかかっています。自分なりの空室対策を出来る限り施してみましょう。
