不動産投資として賃貸物件の運用を始める際には、その物件をペット可にするかペット不可にするか決める必要があります。
ペット可の賃貸物件にはどれだけのニーズがあるかわからないため、どちらにすべきか悩んでしまうかもしれません。
そこで今回は、ペット可の物件に需要があるのか、ペット可の物件で不動産投資をおこなうメリット・デメリット・注意点を解説します。
不動産投資の前に知りたいペット可物件の需要
近年の日本では、犬の飼育率は減少しているものの、猫の飼育率は増加傾向にあるとされています。
さらに、今後の飼育意向について高い数値が確認できるのが、20代を中心とした若年層です。
こうした若年層の飼育意向が実際のペット飼育につながらないのは、ペット可の賃貸物件の数が少ないためだとも考えられています。
したがって、ペットを飼いたい若年層向けの賃貸物件には隠れたニーズがあるといえるでしょう。
さらに近年では、新型コロナウイルスの流行によって人とのつながりが希薄になったこともあり、ペットを飼う方が増えています。
ペット可物件は、こうした方からの需要も見込めるため、不動産投資としてチャンスがあるといえるでしょう。
ペット可物件で不動産投資をおこなうメリット・デメリット
ペット可物件は賃貸物件に占める割合が少なく、常に満室状態となることも珍しくありません。
そのため、ペット可物件という条件で差別化ができれば、有効な空室対策となる点がメリットです。
また、入居者が長く住み続ける傾向が強い点や不便な立地でも入居者が集まりやすい点もメリットとなります。
反対にデメリットとなるのは、鳴き声やにおいがもとで近隣トラブルが発生するリスクがある点です。
また、退去時には借主に原状回復の義務がありますが、ペットと暮らしている居室は傷が付きやすく、原状回復費用が高くなりがちな点もデメリットといえます。
ペット可物件で不動産投資をおこなう際の注意点
ペット可物件では退去時の原状回復費用が高くなりやすいため、賃貸借契約時には原状回復条件を細かく決めておくことが大切です。
また、原状回復費用の対策として、敷金を多めに設定することも考えてください。
さらに、アパートやマンションの一部だけがペット可ではなく、建物全体がペット可となっている物件を選ぶことも大切です。
ペット可とペット不可のエリアが混在している賃貸物件だと、住人同士のトラブルが発生しやすくなります。
そのほかにも、犬・猫・ウサギ・鳥といったペットのなかでも、どこまでを許容するかというペットの規定を設けることも注意点の1つです。
後からトラブルに発展させないためにも、具体的な動物の名称を記載することも大切です。
まとめ
ペット可物件には、飼育意向の高まりや新型コロナウイルスの影響によるペット人気の上昇から、高い需要があります。
ペット可物件で不動産投資をおこなう場合、ほかの賃貸物件と差別化が図れるのがメリットです。
ペット可物件で不動産投資をおこなう場合の注意点もチェックして、不動産投資を始めてみてください。
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