運営している賃貸物件の空き部屋にお悩みのときは、賃貸経営においてよく注目される空室率を一度しっかりと確認してみるのもおすすめです。
空室率の考え方や目安などがわかると物件の状況を適切に判断できるようになり、賃貸経営もおこないやすくなるでしょう。
今回は、賃貸経営における空室率の種類と目安をそれぞれご紹介します。
賃貸経営にあたって押さえたい空室率の種類
空室率の種類として、まずは時点空室率・稼働空室率・賃料空室率の3つがあげられます。
時点空室率とは、ある時点における空室の数を全戸数で割って算出したものです。
調査をおこなったタイミング以外の状況は数値に反映されないため、時点空室率のみで賃貸物件の状況を把握するにはこまめな調査が欠かせません。
稼働空室率は1年間のスパンで空室の割合を算出したものであり、「（空室数×空室日数）÷（全戸数×365）×100」の計算で割り出します。
これで算出された数値はオーナーの体感と比較的一致しやすく、賃貸経営にあたってよく参照されています。
賃料空室率は家賃収入を基準にして空室の割合を算出したものであり、事業計画や費用対効果を考えたいときに便利です。
以上の3種類にくわえ、「空室率TVI」が注目されることも少なくありません。
空室率TVIは民間企業が発表している独自のデータですが、信頼性が比較的高く、日本の公的機関がレポートの作成のために参照することもあります。
満室の建物が多いほど空き部屋のある賃貸物件の空室率が高く算出されるといった注意点はあるものの、空室率TVIも参考までにチェックしておくと良いでしょう。
賃貸経営にあたって押さえたい空室率の目安
賃貸経営にあたって空室率を考える際、まずは年単位でデータを見ることが大切です。
不動産投資は長期的な運用で利益を上げていくものであり、ある瞬間の状況のみで良し悪しは決まらないからです。
年間の空室率として想定しておきたい標準的な数値は5～10％であり、20％はやや高すぎます。
空室率が年間で20％にも達する状況はあまり一般的ではなく、20％を目安にすると適切な経営判断ができない恐れがあります。
ただし、空き部屋の出やすさは人口減少や賃貸物件の増加などの影響で変わるため、目安とする空室率は柔軟に調整しましょう。
人口が多くて利便性も高い地域にある新しいマンションなどなら、空室率5％でも想定が高すぎる可能性があります。
一方、人口が減っている地域にあり、最寄駅からも遠いといった悪条件が重なっていると、20％以上の空室率を想定したほうが安全です。
このような目安や判断基準を押さえ、適切な空室率を設定しておくことが重要です。
まとめ
空室率と一口にいってもいくつかの種類があり、賃貸経営にあたっては年間の空室率に注目するのが一般的です。
数値の目安なども押さえておくと、空き部屋が散見される状況を適切に評価できるようになり、賃貸経営もおこないやすくなるでしょう。
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